Hakuhodo DY ONE、AIアプリケーション開発プラットフォーム「Dify」の導入支援を行う専門組織を発足

株式会社Hakuhodo DY ONE（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：田中雄三 代表取締役社長：小坂洋人、以下 Hakuhodo DY ONE）は、このたび、AIアプリケーション開発プラットフォーム「Dify」の導入支援を行う専門組織を発足しましたのでお知らせいたします。

近年、AI技術は急速に進化し、さまざまな分野での活用が進んでいます。一方で、導入には高度な専門知識や費用が必要とされ、活用環境の整備や実業務での利活用など、多くの企業が課題を抱えているのが現状です。こうした中、プログラミングの深い知識がなくてもAIを活用できるDifyが注目を集めています。

Hakuhodo DY ONEでは、すでに約150名のDifyクリエーター（AIアプリ開発ができる人材）を育成し、専門知識を活かしてクライアント企業のDify導入をサポートしています。また、社内でもより高度な活用を推進すべく、早期から生成AIのプロンプト研修にも注力してきました。少人数のチームでハンズオン型の研修を行い、これまで500名以上の実務者が受講し、活用環境を広めています。

＊Dify導入サポートおよび研修に関しては、社外でも活用いただけるプログラムを準備しています。

このたび新たに発足したDify専門組織では、コンサルタントとAI専属エンジニアの専門チームを編成し、クライアント企業のニーズに応じたソリューションを提供します。コンサルタントは、クライアント企業の実務者に寄り添い、それぞれの専門業務をDifyで再現し、業務プロセスの効率化・高度化を的確にサポートします。AI専属のエンジニアは、Difyなどの基盤構築から運用までを担当し、SaaSや企業データとの接続開発や実装を支援します。これにより、システムの安定した運用を実現します。

今後、当社独自のマーケティングナレッジをDify上に構築し、導入企業で活用できるようにしていく予定です。クライアント企業は、当社の豊富なマーケティング経験と知見を活用し、自社に最適化されたマーケティング特化型のAIアプリケーションを効率的に運用することが可能になります。

Hakuhodo DY ONEは、この新たな取り組みを通じて、クライアント企業のDX支援を一層強化し、AIを活用した革新的なマーケティングソリューションの提供に努めてまいります。

Difyについて

Difyは、ノーコードでAIアプリケーションを構築・運用できるオープンソースのプラットフォームです。大規模言語モデル（LLM）を活用して、チャットボットやQAシステムなどを簡単に作成することができます。ユーザーは複雑なプログラミングスキルがなくても、直感的なインターフェースを通じてAIアプリケーションを開発し、カスタマイズすることが可能です。また、Difyは複数のLLMに対応しており、ユーザーのニーズに合わせて適切なモデルを選択できる柔軟性も備えています。

以上