2026年9月1日

「ONE PRIDE」大切に想う気持ちを、大切にできる会社へー「Tokyo Pride 2026」関連企画レポート

DE&I

株式会社Hakuhodo DY ONE（以下、 Hakuhodo DY ONE）は、博報堂ＤＹグループの一員として、2026年6月6日（土）・7日（日）に代々木公園で開催されたLGBTQ+イベント「Pride Festival」に参加しました。本記事では、「Pride Festival」参加の様子と、Hakuhodo DY ONEが進めるLGBTQ+に関する取り組みを紹介します。

Tokyo Pride 2026当日の様子

Tokyo Prideは、2012年から開催されている、アジア最大級のLGBTQ+の象徴的なイベントです。
（Tokyo Pride 2026：https://pride.tokyo/）

株式会社博報堂ＤＹホールディングスとしてTokyo Prideへ協賛、Pride Festivalへのブース出展2年目を迎えた今年、Hakuhodo DY ONEもグループの一員として初めて参加をしました。雨の時間帯もありましたが、ブース周辺は両日とも多くの来場者で賑わいました。

ブースでは、LGBTQ+に関するグループのスローガン「ちがいを知ろう。おなじを知ろう。」のもと、自分との「ちがい」や「おなじ」をきっかけに、「わちゃわちゃ話してみる」ことを大切にした企画「今日はだれとなに話そう。 Wacha! Wacha!」を展開しました。ブースには、大切な誰かと話したい10種類のトークテーマが書かれたパネルを掲示しました。ブースを訪れた方には、アンケートにご回答いただいた後、トークテーマを添えたティーバッグが入ったカプセルトイを体験いただきました。

Hakuhodo DY ONE経営層からのメッセージ

会期中、Hakuhodo DY ONEの経営層もブースを訪れ、10種類のトークテーマから大切な誰かと話したいトークテーマを一つ選び、選んだ理由とともに、Hakuhodo DY ONEの多様性に対する考え方を語りました。

「あなたと大切な人、同じところと違うところを３個ずつみつけよう。」を選んで

（Hakuhodo DY ONE 代表取締役社長執行役員CCO 　北爪宏彰）

お互いを大切にする前提として、お互いのことを正しく理解することが大切だと思い、このテーマを選びました。共通点を見つけることは簡単かもしれませんが、違いをきちんと認識することのほうが、実は難しく、そして大切だと感じています。
Hakuhodo DY ONEという社名には、複数の会社が母体となって設立された背景があります。いろいろな出自の人たちが「ONE」という名前のもとで、それぞれの違いを認め合いながら新しいものを作っていく。制度やルールを整えるとともに、ダイバーシティをみんなが大切にできるカルチャーとして根付かせていきたいと考えています。

「自分の心を守るために、ウソをついてしまったことはある？」を選んで

（Hakuhodo DY ONE 取締役常務執行役員　貞岡裕達）

自分を守るため、相手を傷つけないためなど、嘘にはいろいろな種類があります。こういう問いを立てられると、改めて考えさせられます。

Hakuhodo DY ONEは比較的若い社員が多く、多様な性のあり方や価値観を自然に受け入れている一方で、制度化が後手に回っていた部分もありました。最近、配偶者の定義を同性婚・事実婚のパートナーにも拡大したところ、制度を利用する当事者だけでなく、そうではない社員からも評価の声が寄せられました。制度を一つひとつ見直し、みんなの声を聞きながら考えているところです。誰もが自分らしくいられることが、当たり前になればと思っています。

Tokyo Pride 2026社内連動企画

「Tokyo Pride 2026」への参加に連動し、開催翌月の2026年7月から、社内企画を実施しました。

クリエイティブチーム協力のもと「ONE PRIDE」と題したキービジュアルを制作し、このキービジュアルを用いて、Hakuhodo DY ONEのLGBTQ+に関する取り組みをまとめたオリジナルフライヤーを制作し、全社員に配布しました。

また、Pride Festival当日のブースで掲示したスローガン、ステートメント、そして10種類のトークテーマが描かれた12枚のパネル・ポスターを、赤坂・恵比寿・関西・高知・新潟の各オフィスに展示しました。

Hakuhodo DY ONEでは、多様性に関する制度や仕組みは「整えて終わり」ではないと考えています。グループ全体の取り組みと当社独自の取り組みを、社員一人ひとりが正しく理解し、実際に活用できる状態にすることが重要だと考えています。Tokyo Pride 2026への参加や社内企画を通じて、周知と理解の促進を進めています。